こちらの記事では、ビットコイン(Bitcoin)の危険性やリスク回避、運用する上での注意点について解説しています。
ビットコインについて正しく理解して適切にリスク管理を行えば、安全であり過剰に怖がる必要はないので、本記事を参考に仮想通貨(暗号資産)投資のチャンスを広げていきましょう。
ビットコインは危ない?
危険と言われている理由
「ビットコイン(Bitcoin)」だけでなく株式投資に言えることですが、知識が足りていない状態で投資を始めてからボロ負けして、損したと叫んでいる方が多いからです。
負けている人の分、買っている人がいます。
また、人間の特性上「新たなこと」を始めるのは怖いので、インスピレーションで危ない・怖いと思ってしまう人が多いです。
▼負けた理由を探る
分かりきったことですが、上記のボロ負けするのは大きな利益を得ようと欲張るからです。
大きな利益を得て「勝ち組人生」を歩めなかった結果、または「チャレンジする努力をしない」人が怖いと思うのは必然です。
下記では、ビットコインなどの仮想通貨における危険性を記載しているので、これからビットコイン投資を始める方はリスクを知った上で行いましょう。
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ビットコイン投資の危険性
ビットコイン投資前の理解
ビットコイン投資だけでなく、仮想通貨(暗号資産)運用には多くのリスクが伴います。
当たり前ですが、今話題になっている・凄く儲かりそうなど、危険をかえりみず前知識もない状態で安易に始めるのはリスクがあります。
それでは、ビットコイン投資にはどのような危険性があるのか、具体的に見ていきましょう。
値動きの上限に定めがない
経済の株式市場では、一日の変動においてストップ高ストップ安などの値幅に対しての制限を設けていますが、ビットコイン(仮想通貨)にはそのような制限がありません。
ビットコインは企業が発行した株券とは異なり、需要と供給のバランスによって決まっています。
価格が大きく値上がりすることもあれば、大きく値下げすることもあるので、下げ止まりに制限はないということを肝に銘じておきましょう。
政府による取引規制の可能性がある
ビットコイン取引が始まってから100年も経っていないですが、短期間で世界を左右するような巨大マーケットに成長しました。
その為、仮想通貨の取引において法の整備が整っていない部分があります。
今後、法の整備がされることにより、既存の自由な取引に制限がかかる可能性が充分にあります。
▼投資家の撤退による下落
ビットコインを今までのように取引ができなくなることを悲観した一部の投資家たちが、通貨への価値に期待が持てなくなってマーケットから手を引くことで価格の大幅な下落が起こる可能性があります。
ハッキングの危険性
仮想通貨はインターネット上で行うため、ハッキングの危険が常につきまといます。
仮想通貨の保管場所は2ヶ所があります。
- ホットウォレット：インターネットに接続された環境にあるもの
- コールドウォレット：インターネットから遮断された環境にあるもの
この場合、ホットウォレットにある通貨は、ハッキングされるリスクがあるので、資産の保管場所をホットウォレット上に置いたままにしておくのは危険です。
▼過去にハッキング事件があった
過去にあった大規模なハッキング事件も、ホットウォレット上で発生しました。
取引した通貨は、必ずネット環境から遮断されたコールドウォレットに保存するように注意しましょう。
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ビットコインの流出事件
投資の危険性に注目された内容
日本でも過去にハッキングによって、ビットコインを含む仮想通貨67億円が流出した事件があります。
海外の大手仮想通貨取引所の「Binance」が2019年5月にサイバー攻撃を受けた際には、44億円相当のビットコインが流出しました。
※現在は、サイバー攻撃からのハッキング対策を強化済みです。
ビットコイン投資における危険回避
仮想通貨投資のリスク回避方法
独自のパスワード設定にする
仮想通貨だけでなく、お金が絡むこと全て「パスワードをハッキングされたらおしまい」です。
悪意あるハッカーの脅威から守るためには、誰でも推測できる安易なパスワードを設定しないようにしましょう。
▼パスワードの使い回しをしない
仮想通貨取引所にアクセスするハッカーは、相当高度なハッキング技術をもっていると思われます。
自分が覚えやすい・ひとつにまとめたほうが楽なパスワードの使いまわしにより、パスワードが盗まれる可能性があるので、新たなパスワードを使うようにしましょう。
二段階認証に設定する
二段階認証を設定することで、ハッキングのリスクが半減されます。
皆さんが思っている以上に、ハッカーはネットの知識に長け、様々な場所から時間をかけて不正アクセスを試みる執念深さを持っています。
2段階認証にすると、取引を行う際の煩わしさにはなりますが、大事な資産を奪われないために二段階認証の設定は絶対しておきましょう。
▼二段階認証の設定方法
| Authenticator(本人確認・二段階認証) | |
| Microsoft | |
余剰資金の範囲内での投資をする
これはよく聞く話になりますが、仮想通貨は一日の値幅に対して制限がないため、価格の乱高下も想定以上になるリスクがあります。
大きく儲けようと多額の資金を投じたりすると、価値が下がった場合に取り返しのつかない状況になるので、博打のように一か八かの賭けにでてしまうのは投資ではなくただのギャンブルです。
少額投資を行う
特に仮想通貨取引の初心者は、いきなり多額の資金を投じるのは危険です。
まずは少額から始めて、仮想通貨の取引や値動きに一定の理解を得たうえで、自分にあった投資なのかを判断しながら徐々に額を増やしていきましょう。
他の仮想通貨にも投資をする
複数の仮想通貨へ投資をすることで、リスク分散をすることができます。
ひとつの仮想通貨にのみ投資をしてしまうと、大幅な値上がりをしたときには大きな利益を得られますが、複数の仮想通貨に分散させておくと一つの通貨が大暴落しても、別の通貨が上がった場合に相殺することができます。
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過去のビットコイン価格推移
今までの価格チャート一覧
2017年の価格推移
2017年は、ビットコインに代表される仮想通貨が世界に広く認識された年となり、ビットコイン(仮想通貨)の熱は急激に加速してゆきました。
▼有名投資家や大企業が参入
有名投資家や大企業などが次々とマーケットに参入し、ビットコインに対する信頼度は高まりました。
それに吊られて、一般投資家たちのビットコイン熱も高まったことにより、ビットコインの買いが急増して高騰していきました。
年末にかけて小さな下落はありましたが、暴落という暴落は一度もなく、まさにビットコインバブルと呼ぶにふさわしい値上がりを見せました。
この動きは2017年の終わりまで続き、最終的に12月には1BTCあたり200万円を超える価格となりました。
2018年の価格推移
2018年は、2017年の急激な高騰を受けた結果、利益確定をする動きがマーケットの主流となり、年始の下落から始まり一年を通じて下落の流れとなりました。
2018年の年始から一ヵ月ほどで、1BTCが約190万円でしたが、およそ76万円まで暴落しました。
その後も下落は止まらず、2月一時で持ち直すが上がり幅が大きくなく、最終的には1BTCが40万に届かない日がありました。
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2019年の価格推移
2019年は、ビットコイン取引における法の整備が進んだことと、大手企業の参入の動きを受けて価格がみるみる高騰しました。
年明けの3月を底に、その後7月にかけてはほぼ順調に高騰の一途をたどります。
▼年末に暴落
2019年の年末にかけて、10月と11月に二度の暴落がありました。
10月の暴落の理由は、ブロックチェーン・マイニングというビットコインマーケットのシステムそのものに対する投資家の不安が膨らんだことが原因です。
そして11月の暴落は、中国の規制が強まったことが大きな原因と分析されています。
2020年の価格推移
2020年になると、新型コロナウィルスの影響を受ける形で暴落がおこり、1BTCあたり約50万円まで下落しました。
ですが、その後インフレを回避する手段として、企業及び投資家たちがビットコインを購入し始めた結果、徐々に価格は上昇しました。
▼イーロン・マスク氏の影響の高騰化
2020年12月には、有名資産家の「イーロン・マスク」氏がTwitterでビットコインに関するツイートをした影響もあり、価格が上昇の一途をたどり、最終的には1BTCが300万円にまで高騰しました。
2021年の価格推移
2021年の5月には、上記のイーロン・マスク氏率いるアメリカの大手自動車会社の「テスラ社」がビットコインによる電気自動車などの売買に一時ストップ宣言をしました。
それにつられて、ビットコインの価格は大きく暴落する形となりました。
▼テスラ社ビットコイン停止の理由
テスラ社がビットコインの利用停止に踏み切った理由は、マイニングというシステムが大きな電力を必要とするので、環境保全に反するという観点と言われています。
2022年の価格推移
2022年は価格が3分の1になる3大ショックがおきました。
その為、年始の時に約600万円だったのが、年末には200万円ほどまで落ち込む結果となりました。
▼テラショック
2022年の5月にテラショックが発生し、ドルとのペッグ(連動)しているステーブルコイン「テラUSD(UST)」が17円に暴落しました。
そして、上記のテラUSDと交換できるようにしていた「ルナ(LUNA)」が引っ張られて、82ドル(約10,600円)だったのが0.000132ドル(約0.017円)まで急落しました。
※ステーブルコインとは、常に1単位=1ドルで取引されるように価格が連動して動く通貨
テラショックの切っ掛けは、「Curve.fi」での流動性が0になったことでペグが少し外れ、後は人間の恐怖感が暴落を引き起こしました。
ビットコイン売りで救済しようと試みるが、ビットコイン下落によるFUDでルナがさらに下落しました。
▼セルシウスショック
2022年の5月には、セルシウスショックが発生しました。
時価総額第2位の仮想通貨：イーサリアム(ETH)」と連動している「stETH(債券に相当するトークン)」が、テラUSD崩壊後にETH/stETHの価格が乖離し始めました。
そして、仮想通貨を預かったり貸し出したりするレンディング業者の1つ「セルシウス」はstETHの大規模なポジションを保有しており、精算リスクの波及を防ぐために取引の一時停止を行った結果、セルシウスの支払い不能が危惧され、仮想通貨全体の価格が大幅に下落した。
▼FTXショック
2022年の11月には「FTXショック」が発生し、世界最大規模の仮想通貨取引所であるFTXが、約1兆2000億円を超える負債を抱えて破綻した。
ですが、上記のルナショックとセルシウスショックと違い、FTXショックは仮想通貨の構造的な課題というよりも企業ガバナンスの問題です。
暴落の原因としては、FTXの姉妹企業である「アラメダ・リサーチ社」の資産がFTXが発行したトークン「FTT」を担保とした借り入れがほとんどを占めていたことが発覚し、競合の仮想通貨取引所である「Binance」が保有するFTTの売却を発表したことで、価格が暴落しました。
そして、FTXに対する不信感から、僅か数日でチャプター11を申請し破綻しました。
FTXは、顧客の資産を「アラメダ・リサーチ社」に流用して投資をしていたことも明らかになりガバナンスの不備が指摘されています。
チャプター11 (チャプターイレブン)とは?
米国における代表的な再建型の倒産法制である「米連邦破産法11条」のこと。
日本の民事再生法に相当します。「チャプターイレブン」と表記する場合もあります。申請後に裁判所の命令で債権の取り立てが停止され、経営陣は債権者と負債の整理や契約の見直しを協議しながら、原則120日以内に再建計画を策定。裁判所の認可を得て、経営の立て直しを目指します。清算型の手続きと異なり、事業継続が前提です。債権者の合意により短期間での再建が可能で、雇用への影響も抑えられます。事前に支援企業を選ぶ場合もありますが、手続きを進めながら支援先を探すこともあります。
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2023年のビットコイン価格はどうなる?
購入するのは危険？
復帰の兆しが見えてきたことから、今後はクジラと呼ばれる大物投資家や大企業が買い戻しに入る可能性があります。
ですが、しっかりと仮想通貨のリスクを理解した上で参入するようにしましょう。
ビットコイン取引を始めるメリット
仮想通貨を扱うことのメリット
個人間での送金が可能
ビットコインなどの仮想通貨は、個人間で送金したりなどの取引を直接やり取りすることが可能です。
その点がリアルマネーと違い、銀行を介さないので送金における手数料などの出費を防ぐことができます。
銀行を介する場合は、送金金額に応じて手数料が変動しますが、仮想通貨は少額から高額まで関係なく一定の手数料で送金できます。
手数料が安価
ビットコイン(仮想通貨)の取引は、現金を銀行間でやり取りするより安い手数料で取引ができます。
手数料については取引所ごとに異なりますが、安価に設定されているところが多いです。
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利益が出たときが大きく稼げる
ビットコイン(仮想通貨)は、このボラリティの幅がとても大きいので、稼げる時は大きく稼げる特徴があります。
「ビットコインバブル」といわれる2017年には、たったの1年間で1ビットコインが10万円から240万円にまで価格が高騰しました。
少額の投資でスタートできる
ビットコインだけでなく多くの仮想通貨は、少額投資から始めることができます。
ビットコインの場合、1BTCが500万であっても1,000円などの少額単位から購入することができます。
取引所によっては最小の注文単位は変わってきますが、0.001BTCや0.0001BTCなどから投資可能に設定されています。
▼大金がなくても始められる
ビットコイン投資は数千円からでも出来るので、まとまった大金がなくても軽い気持ちで始められるという気楽さがあります。
取引の金額制限がほとんどない
上記で解説した通り、ビットコインは銀行などの仲介が無いため、面倒な手続きや制限がありません。
世界中でほぼ制限のない取引が個人間で行えるのは大きなメリットであり、投資額も少額からスタートできるので多くの人々に夢を与えることができます。
ビットコイン取引のデメリット
仮想通貨を扱うことのデメリット
今後の値動きによっては、さまざまなリスクがあるのでデメリットを把握したうえで、しっかりとした対策をして取引を行いましょう。
価値の保証がないこと
ビットコインは法定通貨ではないため、国や政府機関や中央銀行といった機関の介入を一切受けません。
中央銀行などの介入が無いということは、価値を保証する機関が無いので、大きな値動きに対しても緊急的な救済措置や是正措置がされないということになります。
例えば、日本の円では大きなインフレやデフレが起きた場合に、中央銀行である日本銀行が介入して「ストップ高・ストップ安」などの施策を行います。
ですが、そのような機関の介入が無い分、コインの価格が大暴落したとしても調整は一切行われないので、大きく利益をあげられる可能性がある一方で急落した場合には大きく損をしてしまうのです。
税金が高い
ビットコイン取引のデメリットとして、得た利益は雑所得に分類されて税金が高いということです。
雑所得とは?
雑所得とは、利子所得、配当所得、不動産所得、事業所得、給与所得、退職所得、山林所得、譲渡所得および一時所得のいずれにも当たらない所得をいい、例えば、公的年金等、非営業用貸金の利子、副業に係る所得（原稿料やシェアリングエコノミーに係る所得など）が該当します。
雑所得は所得税法で分類されたもので、かならず法定の税率に応じて税金を納めなければならなく、所得税は累進課税制度といって所得に応じて税率が高くなります。
例えば、利益を含む課税所得が4,000万円以上の場合の課税率は45％なので、1億円の利益を得た場合は半分近くの4,500万円が税金として持っていかれます。
その点を頭に入れず使い込んでしまうと、翌年に課税されて支払えなくなる可能性となるので注意しましょう。
ネット環境がないと取引ができない
当たり前ですが、ビットコインの取引はインターネット環境が無ければ取引ができません。
また、銀行などのように暗証番号を忘れても、パスワード再発行などが難しいので自分で管理する必要があります。
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